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Deepbrain AI社の代表取締役であるS.Y.JANG(ジャン・セヨン)

2021.08.04 09:50

人工知能(AI)専門企業のMoneyBrain社はAI Human技術力を基に本格的なグローバル化のために
「Deepbrain AI」に新しく社名を変更すると8月4日発表した。

新社名である「Deepbrain AI」はニューラルネットワーク基盤のマシンラーニングの一種であるDeep learning(ディープラーニング)と
人間の脳を意味するBrain(ブレイン)の複合語である。自ら学習して思考するディープラーニング人工知能で具現したAI Human技術を通じて、
人と人工知能が協業するモデルを提示し人類の生活の質を向上させようとするメッセージを含んでいる。

AI Humanはリアルタイムで両方向コミュニケーションが可能な仮想人間を作り上げる技術であり、
最も人間に似ているビジュアルで直接コミュニケーションができる人工知能ソリューションである。

なめらかなリップシンクと動き、表情などを具現するために実際モデルの音声と動画データを学習させる方法で
高度なDeep learning基盤の動画合成技術を活用した。

既存社名であるMoneyBrainは、企業のスタートラインであった金融チャットボット事業から影響受けたところからその意味は限られていた。
変更するDeepbrain AIは金融を乗り越えてマスコミ、放送、教育、E-コマース、法律などの産業全般にその領域を広めて
AI Human技術が各ビジネス現場でどんな助けを与えられるか、その方向性を提示している。

特にDeepbrain AI社はディープラーニング基盤の動画合成、音声合成の中核技術を両方持っているグローバル3大企業の中の1社であり、
人のように話して反応するコミュニケーション型人工知能を具現するAI Human分野で屈指の技術力を誇る。
このように優れた技術力を基に韓国内だけではなく、中国、米国、欧州などの全世界と競争するグローバル企業に成り立つために
今回、社名を変更することになった。

実際にDeepbrain AI社は最近グローバル進出にも積極的に立ち上がって、有意味な成果を続々と出している。
中国の北京と上海、米国のカリフォルニアに現地支社を設立、中国の北京TVと青海(チンハイ)放送局との契約を進んでいる一方、
米国のナスダック上場会社であるVeritone(ヴァリトン)社とはAIホスト案件で戦略的提携を論議中である。

今年の7月にはMWC2021にも参加してAI Human技術を披露、現在世界各国の関係者と活発なビジネス論議を進んでいるところである。
だけではなく、Deepbrain AI社はKDB産業銀行を中心にした多数の投資者たちから400億KRW弱のシリーズB資金調達も成功した。
今回の投資金はDeepbrain AI社の人工知能技術の高度化及び新規事業への進出に活用される予定である。

一方、Deepbrain AI社の経営哲学は「AI for Human Life」であり、AI技術を用いて楽な生活を提供し社会をもっと裨益することである。
特に技術が人を切り替えるのではなく、人が持っている自分の力量に集中できるように助けるユーザ中心のAIアプリケーションなどの
助力者としての人工知能の設計が究極的な目標である。

Deepbrain AI社の代表取締役であるS.Y.JANG(ジャン・セヨン)氏は「金融に根付いた既存社名の場合、
どんな産業にも適用可能なAI Human技術の無尽蔵な拡張可能性を表すには足りないと判断して、今回の社名変更を行った」とし、
「特に今年は当社にあって本格的なグローバル化の元年と言えるほど、新しく変更した社名とともに
より一層アグレッシブにグローバル市場攻略に向かう予定」と述べた。

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